災害時の中間居住システムとは？？拓馬　「もし巨大地震などの災害において揺れを生き延びるのは実は一番簡単な部分だと言われたら、あなたはどう思いますか」久美　「いや、それはかなりショッキングな言葉ですよね...

従来、日本の森林政策は主として建築材利用の拡大を中心に展開されてきた。木材利用促進法などの制度も、住宅や公共建築物への木材利用を促進することで林業の振興を図ることを目的としている。しかし、日本社会が人口減少局面に入り住宅着工数が長期的に減少する状況を考えれば、建築材需要のみを前提とした森林資源利用には構造的な限界がある。一方、世界的に資源安全保障の重要性が高まる中、各国は自国資源を基盤とした産業構造の再設計を進めている。エネルギー、食料、鉱物資源などに加え、素材産業においても資源依存構造の見直しが進んでいる。

近年、循環経済（サーキュラーエコノミー）の議論は世界的に広がり、繊維産業においてもリサイクルや再利用の重要性が強調されている。しかし現実には、衣料分野の循環率は極めて低い。衣料製品の多くは混紡素材や複雑な加工が施されており、分別や再利用が困難であるため、回収された衣料の多くは、断熱材、ウエスなどダウンサイクルや、焼却、埋立に回されている。この状況を根本的に変えるためには、単なるリサイクル技術の開発だけでなく、素材設計、用途設計、資源設計を統合した循環モデルの再構築が必要である